伊勢崎建築設備士事務所
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建築にかかわる設備計画
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耐用年数
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主な設備機器の耐用年数を 表7 に示します。
ここで法定耐用年数とは、設備機器の税法で定められた耐用年数のことであり、減価償却の基本となる数値であります。
表 7 設備機器の耐用年数
  機 器 名 機 種 別 法定耐用
年 数
BELCA 国土交通省
官庁営繕

ボイラ 鋳鉄 15 25 30
冷凍機 往復道 15 15 15
  遠心 15 20 20
  吸収 15 20 -
パッケージ型空調機 水冷式 15 15 15
  空気熱源H・P 15 15 15
ユニット型空調機   15 15 20
ファンコイルユニット   15 15 15
送風機   15 20 20
冷却塔 FRP 15 15 18
  鉄板 15 15 -
一般揚水ポンプ   15 15 20
汚水・汚物ポンプ 水中 15 10 -
自動制御   15 10 -
熱交換機   15 20 20
便器 洋・和 15 25 30
弁類 ゲート弁 15 15 20
エレベータ   17 25 -

受・配電盤 屋内 15 30 25
  屋外 15 20 25
変圧器 油入 15 30 35
  乾式 15 30 35
電力コンデンサ   15 25 30
蓄電池 整流器 6 30 -
  鉛(HS) 6 7 -
  アルカリ 6 15 -
ディーゼルエンジン 非常用 15 30 30
発電機 非常用 15 30 30
動力制御盤 屋内用 15 30 25
電気時計   15 25 25
拡声装置 アンプ 6 25 30
照明器具 FL-IL 15 30 30
注 (社)建築・設備維持保全推進協会(BELCA)のデータによる。
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